YouTubeショート動画がついに収益化を開始！報酬を受け取る条件とは
目次
YouTubeは、YouTubeショート動画のクリエイターに対し報酬の支払いを開始すると2021年7月に発表し、日本も収益化が可能な対象国に入っていました。
ショート動画による収益化のニュースを待っていた方も多いのではないでしょうか。
今回は、YouTubeショート動画によって収益を受け取れる対象者や受け取るための手続き、同じく動画を扱う他のSNSとの比較についてご紹介します。
YouTubeショート動画とは
YouTubeショート動画は、日本では2020年10月よりベータ版が運用されており、60秒以内の縦向き動画を投稿することができます。
短尺動画なので難しい編集をしなくても、撮影から投稿まで簡単に行えるところが魅力で、投稿する人が増えています。
ショート動画は、長尺動画に比べて視聴する心理的ハードルが低く、スキマ時間に気軽に見ることが可能です。そのため視聴回数が増えやすく、通常動画よりも拡散しやすい傾向にあると言われています。
YouTubeショート動画について、こちらの記事で紹介しています。
YouTubeのショート動画とは？基本から投稿方法までを紹介 | YouTube総合情報メディア かむなび
YouTubeでショート動画を見たことがある方も多いのではないでしょうか。 2020年9月にインドで先行して「YouTube Shorts」のβ版の試用テストが行われ話題になりました。 日本でも2020年10月よりβ版が運用されています。 手軽に見られるショート動画は、世界中で今視聴されやすい傾向にあり、日本でもYouTubeに投稿するクリエイターが増えてきています。 …
報酬は「YouTubeショートファンド」から
通常動画のYouTubeから得られる報酬は、広告収入を原資にしていましたが、YouTubeショート動画の報酬は「YouTubeショートファンド」が原資になります。
報酬を提供するYouTubeショートファンドとは、どのようなものなのでしょうか。
YouTubeショートファンドとは
YouTubeショートファンドとは、2021年から2022年にかけて対象のクリエイターに分配される1億ドルの資金です。
ショート動画は、その短さのため広告は付けられなかったので、通常動画のような広告による収益化の仕組みとは異なり、ファンドから報酬が支払われることになります。
報酬はクリエイティブで独自性に富むショート動画の制作を通じて、YouTubeの発展に寄与したクリエイターに支払われます。
対象になるクリエイターには、毎月ショート動画作成に対する報奨金100ドル～10,000ドルが配布される予定です。報奨金額は、ショート動画の月間視聴回数やエンゲージメントによって調節されます。
報酬を受け取れる対象者
YouTubeショートファンドから報酬を受け取れるのは、オリジナルのショート動画を投稿しているクリエイターが対象です。
YouTubeパートナープログラムに参加している方も、MCN（マルチチャンネルネットワーク）と提携しているチャンネルも対象になります。
特筆すべきは、YouTubeパートナープログラムに参加していない方も対象になる点です。
チャンネル登録者が少なくても、ショート動画の評価が高ければ収益化できる可能性があります。
その他の対象者になる要件は次の通りです。
- 過去180日間に対象となるショート動画が少なくとも1本、チャンネルにアップロードされている
- チャンネルがYouTubeのコミュニティガイドライン、著作権ルール、収益化ポリシーを遵守している
- サードパーティのソーシャルメディアプラットフォームの透かしまたはロゴを含む動画、オリジナルではない動画（例: 映画やテレビ番組の未編集のクリップ）、他のクリエイターのチャンネルから再アップロードされた動画は対象外
- クリエイターは次のいずれかの国や地域に居住している
（ブラジル、インド、インドネシア、日本、メキシコ、ナイジェリア、ロシア、南アフリカ、英国、米国） - クリエイターは13歳以上の米国居住者であるか、上記の国や地域で成人年齢である
- 13～18歳のクリエイターの場合は、親または保護者が利用規約に同意し、お支払いを受け取るためにAdSenseアカウントを設定する必要がある（アカウントがチャンネルにまだリンクされていない場合）
（参照：YouTubeヘルプ「YouTubeショートファンド」）
YouTubeショート動画で報酬を受け取る流れ
前月のショート動画のパフォーマンスに基づき、毎月数千名規模のクリエイターへYouTubeから連絡が行きます。
該当の月に投稿されたショート動画だけではなく、毎月視聴回数が発生する全てのショート動画の視聴回数がパフォーマンスとして考慮されます。
クリエイターへの連絡は、各月の第1週（8日～10日頃）にメールとYouTubeアプリ内通知によって行われます。
通知は同月の25日までに報奨金の申請を行わなければ、有効期限が切れる可能性があるので注意が必要です。
また、申請は受給資格を満たした月毎に行わなければなりません。
申請後は、以下2点を完了させる必要があります。
- 利用規約に同意する
- AdSenseアカウントをチャンネルにリンクする
AdSenseアカウントとチャンネルにリンクさせるためには、数日かかることもあるので注意してください。
申請が完了すると、翌月の21日～26日の間に報酬が支払われることになります。
受給条件は毎月更新されるため、ある月は対象にならなかったとしても、その翌月には対象になる可能性があるので、投稿を継続的に行うことがおすすめです。
Instagram/Facebook/TikTokとの比較
YouTubeと同じく動画を投稿できるSNSでも、ショート動画クリエイターに報酬を支払う用意があります。動画を投稿できるFacebook、Instagram、TikTokと比較してみましょう。
InstagramとFacebookのショート動画報酬
Facebook社では、クリエイターがFacebookやInstagram上のコンテンツで収益を得られるよう、2022年末までに関連プログラムへ10億ドル以上投資すると、2021年7月に発表しました。
ボーナスプログラムの内容は時期によって変わり、継続的に拡充させていく予定だそうです。
Instagramでは「リールサマーボーナス」にボーナスプログラムが実装される予定です。
リールサマーボーナスは、ショート動画の「リール」で再生回数に応じて支払われるボーナスで、8月に米国から開始されますが、日本は対象国ではありません。
Facebookでは、動画の長さが1分以上あれば「インストリーム広告」で収益化でき、上記のボーナスプログラムによってさらに報酬を支払うとしています。ですが、インストリーム広告も日本は対象国になっていません。
TikTokのショート動画報酬
TikTokは2020年に2億ドルの「TikTok Creator Fund」を立ち上げました。クリエイターに割り当てる金額は決まっておらず、毎日リリースされる資金の額に上限はないそうです。
残念ながら日本は、報酬を受け取れる対象国に含まれていません。
TikTok Creator Fundへの反応は大きかったようで、今後3年間で米国で10億ドルを超え、2倍以上に成長すると予想しているようです。
（参照：TikTok「Introducing the $200M TikTok Creator Fund」）
まとめ
YouTubeショート動画による収益化が開始されたことで、クリエイターが収益を得る手段が増えました。今まで視聴専門だった人でも、ショート動画なら投稿するハードルは低く参入することは可能です。
YouTubeショート動画もまだまだ始まったばかりのサービスですので、全体の投稿はさほど多くはありません。
YouTubeでショート動画を投稿し、収益化を目指してみてはいかがでしょうか。
