YouTube / Instagram / Twitter / TikTokの違いとは？
目次
SNSは、私たちの生活に欠かせないコミュニケーションツールになっています。
企業から見てもSNSはターゲットと接触するための手段として、情報発信やマーケティングを行うために欠かせない存在になっています。
色々なSNSが登場していますが、それぞれの利用者の属性や特徴は様々です。
同じ発信を各媒体で行ったとしても、同じような効果が得られるとは限りません。
今回はYouTube、Instagram、Twitter、TikTokとそれぞれのプラットフォーム別の特徴を整理してみましょう。
YouTube
YouTubeは2005年2月にアメリカでリリースされた動画共有プラットフォームで、現在では100カ国以上80の言語で利用できるサービスです。
2006年11月にGoogleに買収され、Googleの子会社になっています。
YouTubeの利用者数
Googleの調査によると、日本のYouTubeの月間ユーザー数は2020年9月の時点で6,500万人を超えており、世界のユーザー数は20億人以上いるそうです。
（参照元：Think with Google「月間 6,500 万ユーザーを超えた YouTube、2020 年の国内利用実態──テレビでの利用も 2 倍に」）
総務省の調査によるとYouTubeの世代別利用率は、他のSNSと比べて若年層だけではなく幅広い世代に受け入れられていることが分かります。
10代～60代までの利用率は半数以上を占め、70代でも3人に1人が利用しているのはSNSの中でも驚異の普及率です。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
また、YouTubeは男女で利用率に大きな差異は見られません。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
YouTubeの特徴
YouTubeは動画の長さを自由に設定できるのでコンテンツの幅が出しやすく、ジャンルが非常に豊富なSNSです。
動画はテキストや写真よりも分かりやすいので、情報を深く伝えることができます。
LINEやFacebookへの共有機能があり、概要欄にURLを記載することで外部サイトへの誘導が可能です。
しかし、チャンネルが成長するまでに時間がかかるので、始めのうちは拡散力はあまり期待できないかもしれません。
一旦チャンネルが伸び始めると成長が加速していくケースが多く、チャンネルが成長するにつれて拡散力は付いてきます。
YouTubeのコンテンツ機能
＜発信機能と動画の尺＞
- 通常投稿（12時間以内）
- ショート動画（最大60秒）
- ライブ配信（無制限）
通常投稿は、投稿できる動画時間が12時間以内と決められていますが、ほとんどの投稿は長くても1時間程度です。
ショート動画は2021年7月にショート動画機能を実装し、アプリ上で簡単に撮影から編集加工、投稿まで完結することができます。
YouTubeのライブ配信は、PCで配信するなら誰でも利用可能です。
しかしスマホからライブ配信を行う場合は、チャンネル登録者数が1,000人以上いることが条件になります。
YouTubeユーザーができるマネタイズ
YouTubeは、プラットフォーム上でクリエイターが受け取れる収益サービスが豊富で、マネタイズに活用できる方法も色々あります。
①広告収益
YouTubeでは一定の条件をクリアし「YouTubeパートナープログラム」に申請して承認されると、動画の視聴に応じて広告収益を受け取ることができます。
②YouTube Premiumの広告収益
YouTubeの有料プラン「YouTube Premium」のユーザーがコンテンツを視聴した場合、その利用料の一部を報酬として受け取ることができます。
③スーパーチャットやスーパーステッカー
スーパーチャットとは、ライブ配信時に視聴者が送る投げ銭機能です。
スーパーステッカーとはスーパーチャットと似た投げ銭機能ですが、視聴者がステッカー（スタンプ）を購入して配信者に送る機能になります。
前述で紹介した「YouTubeパートナープログラム」に参加し、チャンネルが収益化している必要があります。
スーパーチャットについてはこちらの記事で紹介しています。
YouTubeのスーパーチャットで収益を増やす方法を解説！ | YouTube総合情報メディア かむなび
YouTubeの収益では「広告収入」が重要視されがちです。しかし現在はそれ以外にもマネタイズ方法が数種類あり、よく耳にする「スーパーチャット」もその一つです。 …
④スーパーサンクス
スーパーサンクスも投げ銭機能の1つですが、動画に対しての投げ銭を行う機能です。
こちらも受け取るには「YouTubeパートナープログラム」への参加などの条件をクリアする必要があります。
スーパーサンクスについてはこちらの記事で紹介しています。
YouTubeの新たな投げ銭機能「スーパーサンクス（Super Thanks）」の使い方とは？ | YouTube総合情報メディア かむなび
2021年7月、YouTubeに新たな投げ銭機能「スーパーサンクス（Super Thanks）」が登場しました。 テスト段階では「視聴者の拍手（Applause）」と呼ばれていましたが、スーパーサンクスに名称を変更し、日本を含む68カ国でベータ版がリリースされています。 YouTuberにとって新たな収益源になるスーパーサンクスとは、一体どのような機能なのでしょうか。 …
⑤チャンネルメンバーシップ
チャンネルメンバーシップとは、視聴者が定期的に月額料金を支払うことで、クリエイターが提供する特典を獲得できるサービスです。
こちらも「YouTubeパートナープログラム」への参加が必要になります。
⑥グッズ紹介
視聴者が動画再生ページで紹介された公式ブランドグッズを閲覧して購入できるサービスがあります。
グッズ紹介セクションは、利用条件を満たしているチャンネルの動画ページに表示されるもので、「YouTubeパートナープログラム」への参加などが条件です。
また、子ども向けの動画や著作権の申立てを受けている動画などでは利用できません。
紹介するグッズにはYouTubeの審査があり、許可が下りると紹介できます。
⑦アフィリエイト
動画で紹介した商材のAmazonや楽天のアフィリエイトリンクを概要欄などに貼って、視聴者を誘導します。
ただし、アフィリエイトコンテンツを大量に投稿すると、スパム認定される恐れもあるので注意してください。
⑧企業とタイアップ
企業から依頼を受けて、商材を紹介する内容の動画を投稿し宣伝に協力します。
企業がYouTubeを活用するポイント
企業がYouTubeを活用するポイントを3つご紹介します。
①企業チャンネル運用
企業が公式チャンネルを作って、ユーザーとコミュニケーションをはかる方法で、ブランディングの効果が期待できます。
YouTube動画で商材に関係ある有益な情報やターゲット層が興味を持ちそうな情報を投稿し、視聴者から信頼や親近感を獲得します。
企業チャンネルの運用についてはこちらの記事で紹介しています。
企業YouTubeチャンネル立ち上げ初期の運用事例と成功のポイント | YouTube総合情報メディア かむなび
昨今YouTubeが影響力を増している中、自社でYouTubeチャンネルを持つ企業も増えてきました。 しかし、YouTubeチャンネル運用には独自のノウハウが必要になったり、多くの工数がかかったりします。 事実、「自社でYouTubeチャンネルの運用をしているが、なかなか上手くいかない」といった悩みを抱える企業の担当者様も少なくありません。 …
②広告運用
YouTubeには、動画視聴の前後で流れる広告やおすすめ動画の並びの一番上に表示される広告など、様々な広告を出稿することができます。
ターゲット層へのリーチが期待できるプロモーションです。
YouTube広告についてはこちらの記事で紹介しています。
YouTube動画広告の種類と特徴やメリット | YouTube総合情報メディア かむなび
動画で宣伝したいという需要が増え、YouTubeがプロモーションの手段として注目されています。そのためYouTubeで商品やサービスの認知を向上させたい、販売促進に活用したい人や企業が増加しています。 その証拠に2020年の動画広告の市場規模は2,954億円に達する見込みで、2019年の2,592億円からすると前年比114％になります。今後5年間でも右肩上がりの成長が見込まれています。 …
③YouTuberタイアップ
YouTuberタイアップは、影響力のあるYouTuberに商材の紹介を依頼することで、広告臭さが軽減できるなどのメリットがあります。
選定したYouTuberと商材との相性が良いと爆発的に売れることもあり、訴求力が期待できるプロモーションの1つです。
YouTuberタイアップについてはこちらの記事で紹介しています。
YouTuberタイアップとは？基礎から事例まで徹底紹介 | YouTube総合情報メディア かむなび
YouTuberを企業のプロモーションに起用するマーケティング手法が、ここ数年で顕著に伸びてきています。 今回は企業から注目されているYouTuberタイアップの基礎から流れ、業種別の事例などを紹介します。 YouTuberタイアップとは、企業とYouTuberがコラボし、YouTubeチャンネルで企業の売り出したい商材の魅力を伝えてもらうことです。 …
Instagramは、2010年10月にリリースされたFacebook傘下のサービスです。
リリース当初は写真に特化した投稿のみでしたが、現在では動画投稿が可能になっています。
Instagramの利用者数
日本国内のアクティブアカウントの数は、2019年3月時点で3,300万人を超えたそうです。
（参照元：Instagramの国内月間アクティブアカウント数が3300万を突破）
以下のグラフは、総務省が毎年行っているSNS別の利用率調査から抜粋したものです。
2019年には全体で37.8％だったものが、翌年には42.3％に増えているため、3.300万人からまだまだ増えていることが予想できます。
（参照：平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書、令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、より当社が独自に作成）
世代別に見るとInstagramは、比較的若い世代に多く利用されています。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
性別で見ると、女性の利用率が高くなっています。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
Instagramの特徴
Instagramは、目で見て楽しめる写真や動画の投稿と閲覧に特化しています。
その一方で、ストーリー（24時間で自動削除される投稿）を使ったライトな情報発信も活発です。
Instagramでは他人の投稿をシェアできないため、拡散力が他のSNSよりやや低くなります。拡散力をカバーするには、FacebookやTwitterと連動して運用すると良いでしょう。
またテキスト中心の投稿ではないことから、投稿に「#（ハッシュタグ）」と呼ばれる投稿内容に関するキーワードを付けて検索性を補う必要があります。
Instagramのコンテンツ機能
＜発信機能＞
- フィード投稿（通常投稿のこと、テキスト、画像と動画の添付）
- リール（短尺動画投稿機能）
- IGTV（長尺動画投稿機能）
- ストーリー（24時間で消える投稿）
- ライブ配信
＜投稿に添付できる動画の尺＞
- リール（15秒・30秒・60秒）
- IGTV（最長60分）
- ライブ配信（4時間まで）
フィード投稿もリールも、Instagramのアプリ上で撮影や編集加工、投稿まで完結できます。
IGTVは最大60分までの動画を投稿できる機能です。IGTV専用のアプリを使えば撮影から簡単な編集加工、投稿まで行えます。
Instagramユーザーができるマネタイズ
Instagramユーザーができるマネタイズを3つご紹介します。
IGTV広告による収益プログラムが海外ではスタートしていますが、日本ではまだ実装されていないため、ここでは省きます。
①バッジ機能
バッジ機能とはいわゆる投げ銭のことです。
プロアカウント（クリエイターアカウントまたはビジネスアカウント）に設定しておくなど、一定の条件を満たすと利用できます。
②ネットショップ機能
Instagramの投稿から直接商品を購入できるサービスがあります。
以前は、ブランドアカウントでなければネットショップ機能を利用できませんでしたが、現在は個人アカウントでも利用が可能です。
ユーザーが商品を見て気になった瞬間を逃さず、詳細確認から購入までの流れがスムーズに行えます。
③企業とタイアップ
企業からの依頼を受けて、商材を紹介する内容をフィードやリールに投稿し宣伝に協力します。
企業がInstagramを活用するポイント
Instagramは、スマホに最適化された動画や写真を使って訴求できます。
①企業アカウント運用
企業が公式アカウントを作って、ユーザーとコミュニケーションをはかる方法です。
しかし、InstagramではプロフィールページのURLはリンクが機能しますが、投稿にはリンクが貼れない仕様になっているため、外部サイトへの誘導は工夫が必要です。
②広告出稿
Instagramには、フィードやストーリーズ、発見タブ、リールなど広告を表示できるポイントが色々あります。広告クリエイティブは、画像や動画などの方法で出稿が可能です。
無音での視聴も想定し、テロップなどが必要になります。
③ネットショップ機能
前述したInstagramのショップ機能の利用です。商品認知から購入までをスムーズに繋げることができ、ZOZOTOWNなど大手のECサイトにも導入されています。
④インフルエンサータイアップ
Instagramで影響力のあるインフルエンサーに商材の紹介を依頼します。
インフルエンサーの投稿にタグを付けることで、ブランドのInstagramページへ遷移できます。
Twitterはアメリカで2006年7月にリリースされた、ショートテキストで投稿ができるサービスです。
いつでも簡単に投稿できるのが特徴で、さまざまな人と気軽にコミュニケーションを取ることができます。
同じ趣味嗜好を持つユーザーを探すこともできるので、コミュニティの幅も広がります。
Twitterの利用者数
Twitter Japanの発表によると、2017年10月に日本での月間利用者数が4,500万を超えたそうです。
いつも、そして何年もの間、Twitterをご利用いただきありがとうございます。おかげさまで日本での月間利用者数が4500万を超えました。安心してサービスをご利用いただけますように、一層の努力を行います。引き続きのご指導、ご支援のほど、よろしくお願い申し上げます。 pic.twitter.com/L96xQEnydU
— Twitter Japan (@TwitterJP) October 26, 2017
以下のグラフは、総務省が毎年行っているSNS別の利用率調査から抜粋したものです。2017年以降のTwitter利用率は上昇傾向にあり、2020年は2017年から11.2％増えており、Twitterのアクティブユーザー数は4,500万人からさらに増えていると推測できます。
（参照：平成29年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書、令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、より当社が独自に作成）
世代別に見ると、Twitter利用率は20代が79.8％と最も高く、年代が上がるにつれ利用率は減っていきます。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
男性と女性の利用率はほとんど変わりません。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
Twitterの特徴
Twitterは、最新ニュースやトレンドをリアルタイムで追いかけられる検索性があります。
また、気に入ったツイートを自分のタイムラインに流せるリツイート機能で、強い拡散性も持ちます。
Twitterのリアルタイムな検索性と拡散性はイベントやテレビとの相性が良いのが特徴です。
Twitterのコンテンツ機能
＜発信機能＞
- 通常投稿（テキスト140文字以内、画像や動画の添付が可能）
- フリート（24時間で自動削除される）
- スペース（音声配信）
＜投稿に添付できる動画の尺＞
- 通常投稿（最大2分20秒）
投稿に添付できる画像の枚数は4枚までで、gif画像は1ツイートに対して1点しか添付できません。画像や動画は、投稿時にトリミングなど簡単な編集ができます。
投稿には投票機能があり、ユーザーにアンケートを投げ、答えをすぐに集計することも可能です。
スペースは、clubhouseのような音声配信ができるサービスで、公開アカウントがあれば誰でもホストになって開始できます。
Twitterユーザーができるマネタイズ
Twitterユーザーができるマネタイズを4つご紹介します。
①Tips
TipsはTwitterの投げ銭機能のことで、誰でもプロフィールの編集から投げ銭機能を許可する設定に変更できます。
ただし投げ銭を受け取るには「Bitcoinアドレス」または「Patreon」に登録し、その登録情報を反映させる必要があります。
②チケット制スペース
前述した音声配信機能「スペース」への参加を、有料のチケット制にすることができます。
ただし、チケット制にするにはアクティブなフォロワーが1,000人以上いるなどの条件をクリアする必要があります。
③本業、YouTube、有料noteへ誘導
すでに本業や有料コンテンツを持っている方には、Twitterの投稿から外部サイトのURLを貼り誘導する方法があります。
誘導するサイトの例は以下ですが、Twitterはテキストとの相性が良いためブログやnote記事への誘導が可能です。
- ホームページ
- ECサイト
- 収益化しているYouTubeのチャンネル
- 有料化しているnoteの記事
- アフィリエイトブログ、など
④企業とインフルエンサーのタイアップ
企業から依頼を受けて、商材の紹介文とURLを添付してTwitterに投稿します。
投稿を見た人がURLから購入するなどの成果があれば、それに応じて企業から報酬を受け取ります。
企業がTwitterを活用するポイント
企業がTwitterを活用するポイントを3つご紹介します。
①企業アカウント運用
企業が公式アカウントを作って、ユーザーとコミュニケーションをはかります。
Twitterは、アカウントの世界観や統一感などに縛られすぎずに、ゆるく投稿できるところが魅力です。
②キャンペーンを行う
景品やクーポンを用意し、購入者に口コミ投稿を行ってもらったり、フォローやリツイートをしてもらったりする方法があります。
Twitter上でよく見るキャンペーンには以下のものがあります。
- フォロー＆リツイートキャンペーン
- フォロー＆引用リツイートキャンペーン
- フォロー＆ハッシュタグ投稿キャンペーン
③広告出稿
特定のツイートをプロモーションする「プロモ広告」や自社アカウントのフォローボタンが付いたフォーマットの「フォロワー獲得広告」など、様々な広告がTwitterにも用意されています。
④インフルエンサータイアップ
インフルエンサーに商材を紹介する投稿をしてもらいます。期間限定情報やイベントの紹介などにも効果的です。
TikTok
TikTokは、中国で2017年9月にリリースされたスマホ向けショートビデオ映像を共有するプラットフォームです。
現在では150カ国以上75の言語で展開されています。
TikTokの利用者数
TikTokの正確な利用者数は公表されていないものの、ByteDance株式会社日本法人の副社長である西田真樹氏によると、2018年第四半期の月間アクティブユーザー数は950万人を超えたと発表しています。
（参照元：TikTokが広告配信プラットフォームをリニューアル！日本法人副社長に聞く、広告主企業の活用価値）
以下のグラフは、総務省が毎年度行っているSNS別の利用率調査から抜粋したものです。
調査対象の全ての世代で上昇しているため、伸び率は高くないものの全体で2020年は2018年より7％利用率が伸びています。
（参照：平成30年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査 報告書、令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書、より当社が独自に作成）
年代別に見ると、TikTokは10代〜20代を中心とする若年層に強いSNSですが、全年代でユーザー数は徐々に増えてきています。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
若干ですが女性の利用率の方が高くなっています。
（参照：総務省『令和２年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書』より当社が独自に作成）
しかし、各世代で利用者が伸びたことで平均年齢が34歳に上がってきており、TikTokには勢いがあります。
（参照：Yahoo! JAPANニュース「日本の TikTok ユーザーは平均34歳、博報堂調査が示す実態 ： 要点まとめ」）
TikTokの特徴
TikTokは、スマホの縦長画面に最適に表示されるようになっているのが特徴です。短尺動画メインでコンテンツをライトに楽しめます。
編集がTikTokのアプリ上で可能で、BGMの豊富さや加工の容易性から動画編集アプリとして使用している人もいます。
尺の短い動画なので、撮って上げるまでにあまり時間がかかりません。
初期の頃の動画には音楽に合わせて口パクやダンスをするなど、誰でも簡単にできそうと思えるものが多く見られました。
しかし、最長5分までの動画時間が伸びたことで、ハウツー系や教育系の動画が増えてきています。
TikTokのコンテンツ機能
＜発信機能＞
- 通常投稿
- ライブ配信
＜投稿できる動画の尺＞
- 通常投稿（15秒・60秒・3分・5分）
15秒〜3分動画はアプリで撮影から編集加工、投稿まで完了できます。5分動画はアプリ上で作成はできず、アップロードするのみになります。
TikTokにアップロードした動画はInstagramやLINE、Facebook、Twitterにシェアすることが可能です。
TikTokユーザーができるマネタイズ
TikTokユーザーのマネタイズには、主に3つあります。
①TikTok LIVEギフティング
LIVE配信者への投げ銭機能のことで、2021年3月から日本でも実装されました。
ギフティングの受取も購入も、20歳以上であることが条件になっています。
②動画ギフト
フォロワーが10万人以上などの条件はありますが、視聴者から動画に対する資金的支援を受け取ることができます。
③企業とインフルエンサーのタイアップ
企業の商材を紹介する動画を投稿し、宣伝に協力することです。後ほどご紹介するハッシュタグチャレンジ広告に起用されることもあります。
④本業やYouTubeへ誘導
TikTokではYouTube・Twitter・InstagramのURLを貼ることができ、ビジネスアカウントならプロフィール欄に1つだけ外部へのURLを貼ることができます。
投稿動画で認知や興味を持ってもらい、収益化しているYouTubeのチャンネルや本業のサイトへ誘導してマネタイズすることができます。
企業がTikTokを活用するポイント
企業がプロモーションに使う場合、アイデア次第で、動画制作費を抑えながら情報を拡散できますが、人気のハッシュタグなど若年層のトレンドを押さえる必要があります。
①企業アカウント運用
企業が公式アカウントを作って、ユーザーとコミュニケーションをはかる方法です。若年層へのリーチに効果的で、企業への親近感の醸成に繋がります。
②ブランドハッシュタグチャレンジ広告
ハッシュタグチャレンジは、TikTok内のユーザーに特定のハッシュタグを付けた投稿を促すユーザー参加型の広告です。
企業がお題となる「ハッシュタグ」を用意し、キャンペーンの一環で拡散させるために使います。
ハッシュタグチャレンジは広告ではありつつも通常の投稿と変わらず、通常投稿と同じようにたくさんのいいねやコメントが付きます。
視聴者にはコンテンツの一つとして受け入れられるので、投稿数も増え、他のSNSにシェアされることもあり拡散力が期待できます。
③ブランドエフェクト
エフェクトとは、画像認識技術を使って、ユーザーが投稿する動画に特殊効果を付ける機能です。
ハッシュタグチャレンジ同様にユーザー参加型の広告で、ブランドの世界観や商品の機能性を体感できます。ハッシュタグチャレンジと併用するとより効果的です。
④広告出稿
フィードの途中に表示される「インフィード広告」やアプリ起動時に表示される「トップビュー広告」など、様々な種類の広告がTikTokにも用意されています。
⑤インフルエンサーとタイアップ
TikTokで影響力を持つインフルエンサーに、商材の紹介を依頼します。動画の尺が短いためターゲット層に見てもらいやすく、認知獲得に強いのが特徴です。
まとめ
SNSの中でも影響力のあるYouTube・Instagram・Twitter・TikTokの利用者数と特徴を紹介しました。
基本的に若い人がメインの利用者と思われがちですが、それぞれの媒体で異なる特徴を持っています。
情報の拡散力に関しても媒体によって変わるので、企業でSNSを運用する際や広告を出す際には、各媒体の特徴を踏まえてプランを練ると良いでしょう。
また1つの媒体だけでなく、複数の媒体を掛け合わせた活用をすることで、よりプロモーションの効果を高めることが期待できます。
ぜひSNSを運用する際の参考にしてみてください。
