動画マーケティングの種類と特徴について
目次
動画マーケティングとは名前の通り、動画をプロモーションの手段として利用するマーケティング手法のことで、YouTubeやYouTuberの盛り上がりと同時にさらに拍車をかけて需要が大きくなり、最近では多くの企業で導入している手法になります。
というわけで、今回こちらの記事ではその動画マーケティングの種類と特徴について説明していきたいと思います。
動画マーケティングの種類について
動画マーケティングの種類は、大きく「動画をコンテンツとして配信するマーケティング」と「動画広告によるマーケティング」の2つに分けることができます。
動画をコンテンツとして配信するマーケティングについて
こちらは、何かを宣伝するために作成されるCMのような動画ではなく、ユーザーを楽しませたり喜んでもらうことを第一に考えて制作される動画になります。「自転車の乗り方」や「TOEICで高得点を獲得するための勉強法」などのハウツーを紹介する動画から、見ているだけで癒される動物の動画やお笑いなどのおもしろ動画まで、様々な種類があります。
これらは一見自由度が高いように見えますが、直接的に商品やサービスを直接的にプロモーションしていないだけで、ビジネスとしてコンテンツを配信する以上、長期的な視点での目的というものが存在していることを忘れてはいけません。
ちなみにYouTuberが動画を次々と配信するのも、大きくはこのマーケティングに該当します。ユーザーが有益と感じる動画や面白いと感じる動画を投稿していくことは、継続して投稿する動画を見てくれる自分のファンを増やしていくことにつながり、自分のファンが増えていくことは動画広告によって得られる収入の増加にもつがっていきます。
動画広告によるマーケティングについて
動画広告によるマーケティングは、大きく次の4種類に分類することができます。
TrueView広告
こちらはYouTubeなどのサービスでコンテンツがスタートする前に挿入される動画広告や、キーワードによる検索結果と次に再生される動画の箇所などに表示される動画広告のことで、別名インストリーム広告やインディスプレイ広告とも呼ばれたりします。広告に設定したURLがクリックされたり、一定の秒数以上視聴されることによって料金が発生する仕組みになっており、Google Adwordsのように、広告を配信するユーザーを詳細にセグメントすることも可能な、費用対効果の高い動画広告になります。
ちなみに動画コンテンツがスタートする前に挿入される動画広告は、5秒後にはスキップすることが可能なため以前までは配信をしても最後まで見てもらえないようなものが多くありましたが、最近では最後まで広告を再生するタイプのものが増えてきており、実は動画広告を途中でスキップする人は年々減少している傾向にあるとも言われています。
インリード広告
インリード広告とはWEB上の記事などの間に挿入されている動画広告のことで、WEBページを動画広告がある場所までスクロールすることで再生される広告になります。記事の内容に関連したものであれば見てもらえる可能性が高くなりますが、そうでなければコンテンツを楽しんでいるユーザーにとっては邪魔なものになってしまいますので扱う際は注意が必要です。
インフィード広告
インフィード広告はFacebookやTwitterなどのSNSでよく使用される動画広告のことで、コンテンツとコンテンツの間に自然に挿入されているため、先ほどのインリード広告とは違ってそこまでコンテンツを楽しむ際の邪魔にならずユーザーに認知してもらいやすい広告になります。形式は動画広告とテキストによる説明を組み合わせたものが一般的で、クリックされるごとに料金が発生する仕組みになっています。
インバナー広告
最後に紹介するインバナー広告は、ディスプレイ広告やバナー広告の枠に表示される動画広告のことで、ユーザーにいわゆる「広告」として認識されやすい動画広告になりますが、Yahoo!Japanのトップページなど莫大なトラフィックを誇る箇所にも掲載できる広告になるため、たくさんのユーザーに認知してもらいたい場合に適した広告になります。料金は先ほどのインフィード広告と同じようにクリックされるごとに料金が発生する仕組みになっています。
さいごに
「動画をコンテンツとして配信するマーケティング」と「動画広告によるマーケティング」の2種類、そして4種類の動画広告について紹介してきましたが、アメリカではついにデジタル広告市場がテレビを超えましたし、日本でも成功例がたくさん生まれていることから今後もますますシェアを拡大していくことが予想できます。
シェアが拡大していくのと同時に、動画広告の使い方や技術などもより多様化していくと思われますので、企業のWEBマーケティング担当者の方は継続して成功事例などをウォッチしていき、それらで得た情報を自社の施策に最適な形で取り入れていくようにしましょう。
